松山二次医療圏

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松山二次医療圏

松山市／伊予市／東温市／上浮穴郡久万高原町／伊予郡松前町／伊予郡砥部町

松山二次医療圏の地域に関するコメント

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松山二次医療圏の人口推移(人)

松山二次医療圏の人口増減割合と老年人口の推移

松山二次医療圏の１日当たりの外来患者数

※年齢区分別将来推計人口×年齢区分別性別受療率 ※受療率は愛媛県の数値を使用しています（診療所の数値を含む） ※受療率の年次変化は考慮していません ※国立社会保障・人口問題研究所『日本の地域別将来推計人口（2018年推計）より集計

年	2015年	2020年	2025年	2030年	2035年	2040年	2045年
患者数（人）	39,290	40,184	40,831	40,930	40,314	39,553	38,438
増加率	100.0%	102.3%	103.9%	104.2%	102.6%	100.7%	97.8%

松山二次医療圏の疾病別将来推計外来患者数

※受療率は愛媛県の数値を使用しています（診療所の数値を含む）

	1日当たり外来患者数（人）（受療率×年齢別人口の推移）			増加率（対2010年度）		増加数
	2015年	2030年	2045年	2030年	2045年	2030年-2015年	2045年-2015年
総数	39,290	40,930	38,438	104.2%	97.8%	1,640	-852
Ⅰ　感染症及び寄生虫症	876	780	687	89.0%	78.4%	-96	-189
Ⅱ　新生物	874	939	899	107.4%	102.9%	65	25
Ⅲ　血液及び造血器の疾患並びに免疫機構の障害	0	0	0			0	0
Ⅳ　内分泌，栄養及び代謝疾患	2,320	2,536	2,449	109.3%	105.6%	216	130
糖尿病（再掲）	1,151	1,279	1,255	111.2%	109.1%	128	104
Ⅴ　精神及び行動の障害	1,869	1,742	1,548	93.2%	82.8%	-127	-321
Ⅵ　神経系の疾患	880	1,062	1,090	120.7%	123.9%	182	210
Ⅶ　眼及び付属器の疾患	1,506	1,571	1,465	104.3%	97.3%	65	-40
Ⅷ　耳及び乳様突起の疾患	707	704	642	99.7%	90.8%	-2	-65
Ⅸ　循環器系の疾患	5,417	6,437	6,469	118.8%	119.4%	1,020	1,052
心疾患（高血圧性のものを除く）（再掲）	700	881	913	125.7%	130.4%	180	213
脳血管疾患（再掲）	747	931	954	124.6%	127.8%	184	207
Ⅹ　呼吸器系の疾患	4,069	3,755	3,301	92.3%	81.1%	-313	-768
肺炎（再掲）	0	0	0			0	0
ⅩⅠ　消化器系の疾患	6,790	6,571	5,870	96.8%	86.5%	-220	-920
ⅩⅡ　皮膚及び皮下組織の疾患	1,316	1,271	1,161	96.6%	88.3%	-45	-154
ⅩⅢ　筋骨格系及び結合組織の疾患	5,576	6,399	6,148	114.7%	110.3%	822	572
ⅩⅣ　腎尿路生殖器系の疾患	1,667	1,753	1,676	105.2%	100.5%	86	9
ⅩⅤ　妊娠，分娩及び産じょく	52	40	34	77.8%	66.2%	-11	-17
ⅩⅥ　周産期に発生した病態	0	0	0			0	0
ⅩⅦ　先天奇形，変形及び染色体異常	0	0	0			0	0
ⅩⅧ　症状，徴候及び異常臨床所見・異常検査所見で他に分類されないもの	434	476	482	109.9%	111.1%	43	48
ⅩⅨ　損傷，中毒及びその他の外因の影響	1,788	1,830	1,703	102.4%	95.3%	42	-85
骨折（再掲）	378	445	437	117.5%	115.6%	66	59
ⅩⅩⅠ　健康状態に影響を及ぼす要因及び保健サービスの利用	3,151	3,063	2,813	97.2%	89.3%	-88	-338

診療圏とは

診療圏とは、そのクリニックを利用する患者がどの地域から来院しているかを表したものです。診療圏は、地域ごとに広さも形も変わります。診療圏はそのクリニックの認知度の高さを表しているともいえます。

診療圏の考え方

新しく開業をする場合は、医院を開業した場合、どの程度の来患を見込めるのかを考える必要があります。「都道府県」「市」「町・村」といった順番で開業地を絞っていく必要がありますが、開業地選定の際の視点は重要なポイントになってきます。「都道府県」「市」について決定する場合は、その地域にどの程度医療ニーズがあるのかを把握しておく必要があります。

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